クラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を提供するドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、プレジデント ジャパンカントリーマネージャー：川崎友和、以下ドーモ）は、株式会社TVE（本社：兵庫県尼崎市、代表取締役社長：奥井⼀史、以下TVE）が意思決定と業務改善にDomoを活用し、業務の効率化による勤務時間の削減、ビジネスの成長につなげていることを発表しました。 ■Domo導入背景 株式会社TVEは1922年の創業から社会の基盤となる発電所や大型プラントには欠かせない、バルブの製造販売およびメンテナンス事業を展開している特注品専門メーカーです。サプライヤーの減少など、業界の変化に伴い競争がより激化する中、競争に勝ち抜くためには迅速な意思決定が必要とされていました。 一方で、社内では部門ごとにExcelでデータ管理をしていたため、データ管理の属人化やブラックボックス化が進み、意思決定に必要な情報がリアルタイムに取得できず、データドリブンかつ迅速な意思決定を行うことに課題がありました。そこで、TVEは各部門で蓄積されたデータを一元管理し、意思決定や業務改善に活用するため、BIツールの導入を検討し始め、直感的で...

クラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を提供するドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、プレジデント ジャパンカントリーマネージャー：川崎友和、以下ドーモ）は、楽天ヴィッセル神戸株式会社（本社：神戸市、代表取締役社長：千布 勇気、以下ヴィッセル神戸）の日本プロサッカーリーグ（J1リーグ）連覇および天皇杯優勝を支えたデータ活用においてDomoが貢献していることを発表しました。 ■Domo導入背景 サッカークラブ「ヴィッセル神戸」は1994年に設立され、2018年にスペインの至宝であるアンドレス イニエスタ選手の加入を契機にスタジアムの観客数が増加したことから、入場料収益と営業収益が伸び、ビジネスボリュームが急拡大しました。一方で、選手や監督などの入れ替わりの激しいサッカークラブにおいて、常勝軍団であり続けるためには、各々のやり方や経験に左右される意思決定からデータに基づく意思決定へとビジネスのあり方を変えることが求められていました。そこで、ヴィッセル神戸は、事業規模の拡大と...

（米国報道発表資料抄訳） Domo（本社：米国ユタ州シリコンスロープス）はNucleus Research社の「2024年Embedded Analytics Technology（組み込み型分析技術）バリュー・マトリクス」において、4年連続でリーダーに選出されたことを発表しました。本レポートは、Nucleus Research 社が各社のソリューションの使いやすさや機能性、顧客が製品の機能から得られる価値に基づいて評価を行ったものです。 さらに今回、バリューマトリックス評価の一環として、Nucleus Research社はDomoとDomo Everywhereを活用している複数の企業にインタビューを行い、その調査結果を「Unified Embedded and Product Analytics with Domo report」で発表しています。この調査で、Domo Everywhereを活用している企業の分析チームの時間が10～35％削減された点、顧客から寄せられたサービスリクエストを遂行するプロセスサイクルを55～70％高速化できた点、アップセルの採用率が300％向上した点などが明らかになりました。 これらの結果は、Domo Everywhereの使いやすさやデータのカスタマイズのしやすさによって、ユーザーが簡単に分析結果を配信でき、エンドユーザーの...

クラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を提供するドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、プレジデント ジャパンカントリーマネージャー：川崎友和、以下ドーモ）は、ヤマハ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：山浦 敦、以下ヤマハ）が、全社的な意思決定と行動を変革するためのデータ戦略にDomoを活用していることをお知らせします。 ■Domo導入の背景 ヤマハは、1887年の創業以来、音・音楽に関連する事業を中核としながら、「新たな感動と豊かな文化を世界の人々と創り続ける」ことで、「世界中の人々のこころ豊かなくらし」を目指しています。昨今の急速なデジタル化の加速により、人々の生活様式や音楽へのかかわり方などが変化したことを受け、現在のビジネス・事業環境を正しく理解する必要性が高まり、同社は2019年にDX戦略委員会を設置しました。そして「意思決定・行動のためのデータ戦略」を打ち立て、社員個々人で異なるデータを用いるのではなく、​全社員が同じデータと指標に基づいて、判断、行動ができる環境を整えていきました。また、全社的なデータの展開を見据えて、意思決定プロセスを支援するツ...

クラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を提供するドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、プレジデント ジャパンカントリーマネージャー：川崎友和、以下ドーモ）は、Domo Caravan 2024と題して大阪を皮切りに名古屋、福岡、新潟を巡り、日本企業の成長をデータ活用から支援する地域密着型のセミナーを開催してきました。この度、第5弾として、12月6日（金）に神戸にて「データと組織 両輪デジタル変革～社員の力を引き出し成果を最大化するデータ活用～」をテーマとしてセミナーを開催します。企業が抱えるデジタル変革の課題に寄り添い、データの利活用を通してビジネス成長に取り組んでいる先進企業の実例をご紹介します。 第5弾となるDomo Caravanの登壇企業は、社会の基盤となる発電所や大型プラントには欠かせない、バルブの製造販売およびメンテナンス事業を展開している特注品専門メーカーの株式会社TVE、続いて、大阪・京都・滋賀に7路線を持つ京阪電車の運営をはじめ、不動産業、流通業、レジャー・サービス...

（米国報道発表資料抄訳） Domo（本社：米国ユタ州シリコンスロープス）は、Dresner社の中小企業ビジネスインテリジェンス（BI）市場調査『2024 Wisdom of Crowds® Small and Midsize Enterprise』で、総合的なリーダーとして選出されたことをお知らせします。Domoは本調査において8年連続でリーダーとして選出されています。 本調査は、中小企業におけるBIのトレンドや活用状況を詳細に調査した報告書です。調査によると、企業規模にかかわらず、「データセキュリティ、データ品質、レポーティング、ダッシュボード、データの可視化」がBIの重要な評価項目として最も注目されていることが明らかになりました。また、中小企業では、経営層、オペレーション、IT、カスタマーサービス、営業部門の影響力が特に大きいという特徴も見られます。興味深いのは、中小企業では従業員数によるBIの導入率が非常に高く、成功の指標として顧客の満足度を重視してBIの成果を評価している点です。 本調査はCustomer Experience（顧客体験）とVendor Credibility（ベンダーの信頼性）モデルで評価しています。Customer Experience（顧客体験）は、ベンダーの製品やテクノロジーを日...

クラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を提供するドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、プレジデント ジャパンカントリーマネージャー：川崎友和、以下ドーモ）は10月9日（水）、年次カンファレンス　「Domopalooza Japan 2024」（ドーモパルーザ・ジャパン）を開催し、「Domopalooza Japan カスタマーアワード」を発表しました。Domoを活用して全社的なデータ活用やビジネス変革を推進し、イノベーションを加速させている企業、および、データ活用を社内の企業文化として根付かせる活動を推進し、ビジネス成果を最大化している個人を表彰しました。 「データ+AI、進化した組織の旅へ」をテーマに開催した「Domopalooza Japan 2024」では、初めに、来日したDomo創業者兼CEO ジャシュ ジェイムズより、グローバルにおける戦略的イニシアチブとして、「プロダクト主導の成長」「エコシステムの1年」「AI」の3点を挙げ、今後の戦略を紹介しました。続けて、ドーモ プレジデント ジャパンカントリーマネージャー川崎より、...

クラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を提供するドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、プレジデント ジャパンカントリーマネージャー：川崎友和、以下ドーモ）は、DX推進を成功に導く人材を育成する「データアンバサダー養成講座」を含む包括的な人材育成プログラムの提供を開始したことをお知らせします。 これまでドーモは、顧客企業のデータ活用人材の育成に取り組んできましたが、顧客企業のDX推進における課題やニーズを踏まえ、データ活用人材育成に必要なノウハウやスキルを整理・体系化しました。 ■「データアンバサダー養成講座」の提供背景 ドーモでは、2022年よりDXを成功に導くための必須人材として「データアンバサダー※」を提唱してきました。 ドーモがデータアンバサダーを提唱した背景には、企業のDX推進やデータ活用における課題が関係しています。ビジネスを進める中で、企業内の「経営層」「事業部門」「IT部門」のデータ活用に対する意識や課題が異なるために足並みが...

クラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を提供するドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、プレジデント ジャパンカントリーマネージャー：川崎友和、以下ドーモ）は、株式会社島津製作所（本社：京都市中京区、代表取締役社長：山本靖則、以下島津製作所）が、DXを加速する全社データ活用の推進に向けて、DX人材育成プログラムにDomoを活用していることをお知らせします。 ■Domo導入の背景 島津製作所は「科学技術で社会に貢献する」を社是として事業を展開し、2025年4月に創業150年を迎えます。2024年3月期の連結売上高は5,119億円に達し、売上高、営業利益ともに4期連続で対前年を超え、過去最高を更新しています。同社の中期経営計画は、7つの経営基盤強化を掲げ、その一つがDX推進です。 島津製作所は「データに基づいた製造」を実現するために2019年に製造部門からDomoを導入しました。現在のDX・IT戦略統括部 DX戦略ユニット主任であり、当時の製造推進部の山川大幾氏はデータ活用のための仕組みを構築するため、データ活用に必要な機能をオールインワンで提供しているDomoを選定しました。Domo導入後は、情報収集とデータ加工がいつでも...

クラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を提供するドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、プレジデント ジャパンカントリーマネージャー：川崎友和、以下ドーモ）は、株式会社ノーリツ（本社：神戸市、代表取締役社長：腹巻知、以下ノーリツ）がデータドリブン組織への変革を実現し、営業の9割以上の社員が日常的にDomoを活用し、戦略的な営業活動につなげていることをお知らせいたします。 ■Domo活用の背景 ノーリツは、給湯機器、温水暖房機器、厨房機器を中心に住宅設備に関連する各種サービスの製造・販売をしています。「新しい幸せを、わかすこと」を理念に、給湯機器では国内最大手として業界を牽引、次世代の暮らしの感動を追求・挑戦し続けています。 ノーリツの営業先は、大手ガス会社の代理店から、工務店、リフォーム会社、建材メーカー、ハウスメーカーなど多岐にわたります。営業方法や取り扱うデータも異なる中でも、お客様への提供価値の最大化とさらなる業績向上を目指すには、Excelを活用した「経験と勘」の営業スタイルの刷新、そして、データドリブンな組織を構築するための改革が求められていました。 そこで、ノーリ...