7割以上の経営層が自社のデータ環境に「落第点」

9割が改善の必要性を感じ、改善により生産性向上や売上拡大に期待〜Domoとダイヤモンド社によるデータ活用の実態調査結果より〜

当プレスリリースにおいて、記載内容に一部誤りがございました。 以下、お詫びして訂正させていただきます。

訂正箇所：
・本文：自社データ活用環境に改善の必要性を感じている割合を変更。
正）9割　
誤）90%
・チャート：自社データ活用環境に改善の必要性を感じている割合を変更。
正）89%　
誤）90%

ドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：川崎友和、以下ドーモ）は本日、経営者や企業幹部（以下経営層）を対象に実施した「経営層のデータ活用の実態に関するアンケート」（以下本調査）の調査結果を発表しました。本調査結果では、経営層の9割 が自社のデータ活用環境に改善の必要性を感じており、7割以上が現状のデータ環境に対し60点未満の落第点をつけるなど、経営層が自社のデータ環境に大きな不満を抱いている現状が浮き彫りとなりました。

本調査は、ドーモと株式会社ダイヤモンド社の運営するビジネス情報サイト「ダイヤモンド・オンライン」の共同調査で、ダイヤモンド・オンラインの読者のうち経営者・役員・部長職を対象に実施したものです（有効回答数218／調査期間：2018年7月18日～7月31日）。

今回の調査結果では、経営層の90% が「必要とする最新データを、いつでも、どこからでも、自分自身で入手できる環境」が整えばビジネスに影響を与えると回答した一方で、9割 の経営層が現在の自社における「データ活用度／データ活用環境」について改善の必要性を感じていることが明らかになりました。

現状の「データ活用度/活用環境」の評価を求めたところ、71% の経営層が落第点となる60点未満と評価したことで、現状のデータ環境に対し経営層が大きな不満を抱えていることが伺えます。

また、前述のデータ活用度／活用環境が整備された場合、どのような効果が期待できるかを尋ねたところ、「アクションや指示を的確かつ適時に行えるようになる」がもっとも多く68%、ついで「意思決定やアクションのスピードが速まる」の66%、「リアルタイムのビジネス状況をより具体的に把握できる」の57% と続いたことから、経営層は、的確かつリアルタイムな現状把握と意思決定、さらにアクションまでが起こせるデータ環境に期待を寄せていることがわかります。

さらに、前述の期待される効果が実現した場合、具体的にどのようなビジネス上のリターンを得られると思うかを尋ねたところ、「生産性の向上」がもっとも多く63%、ついで「売り上げの拡大」の50%、「コストの圧縮」の46% と続き、経営層がデータ活用／データ活用環境の改善により大きなビジネス上のリターンを期待している姿が明らかになりました。

主な調査結果は以下のとおりです。

• 経営層の9割は「必要とする最新データをいつでも入手できる環境」が整うと自社のビジネスに影響を与えると考えている一方で、データ活用環境を改善すべきと考えている人も9割に上ることが分かった。
• 理想的な「データ活用度/活用環境」を100点満点として、現在の自社の状況を評価してもらったところ、「40~60点未満」が最も多く42%。これに「20~40点未満」と「20点未満」を合算すると71%となり、60点を及第点とするなら、全体の7割が現在の「データ活用度/活用環境」を及第点に届かないと回答した。
• 自社の「データ活用度/活用環境」における課題を尋ねたところ、51％の経営層がデータ活用度／活用環境の課題として「必要な時にデータを入手できない」、46%が「必要な種類のデータをすべて入手できない」と回答した。
• 業務で活用している主要なデータやレポート類の入手先は、「各事業部門から」（74%）が圧倒的に多く、「自分自身で直接データを取得」（56%）「IT部門／データ分析部門から」（37%）が続いた。また入手先から提供されるデータ/レポートについて「意図的に解釈/加工されている可能性がある」と感じたことがある人は回答者の42%に達した。
• データ活用度／活用環境が整備されることで期待できる効果として、「アクションや指示を的確かつ適時に行えるようになる」（68%）「意思決定やアクションのスピードが速まる」（66%）「リアルタイムのビジネス状況をより具体的に把握できる」（57%）などの回答が多かった。
• 「データ活用度／活用環境」が整備されることで期待できるビジネス効果は、「生産性の向上」（63%）「売り上げの拡大」（50%）「コストの圧縮」（46%）「人材配置の最適化」（42%）「顧客満足度の向上」（41%）などが多く挙げられた。

▼調査方法について
経営層のデータ活用の実態を把握することを目的に、ダイヤモンド・オンライン(DOL)会員のうち従業員数100人以上の企業の経営者・役員・部長職を抽出し、アンケート調査を実施、218人から回答を得ました。調査期間は2018年7月18日～7月31日。

▼調査結果の詳細は、以下リンクより調査レポートをご覧ください。
https://www.domo.com/jp/learn/2018-cxo-survey-report

Domoについて
Domoのミッションは、ビジネスのためのオペレーティングシステム(OS)となることです。すべての人々、データ、システムをデジタルにつなげることで、モバイルからも協業や意思決定がスムーズに行え、ビジネスをより効率的に進めることができます。Domoは、小売、メディア・エンターテイメント、製造、金融など業種をとわず、世界中の成長企業で活用されています。Domo(Nasdaq: DOMO)については、下記をご参照ください。

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