i.JTB がデータドリブン経営のプラットフォームとしてDomoを採用

ビジネス最適化に向け、全社横断の実績把握・予測にデータを活用

ビジネス最適化プラットフォームを提供するドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：川崎友和、以下ドーモ）は本日、JTBグループにおけるインターネットオンライン販売事業を担う株式会社i.JTB（本社：東京都品川区、代表取締役社長：鈴木雅己、以下i.JTB）が、同社のデータドリブン経営の実現に向けたプラットフォームとしてDomoを採用したことを発表しました。Domoの導入により、i.JTBは全体および商材別の売上状況を、ブランドを横断して把握できるため、組織全体にわたるビジネス最適化に向けたアクションを容易に起こすことが可能になります。

国内外のツアー、宿泊などの多数の商材を、JTBホームページに加え、るるぶトラベル、コンビニエンスストアなど様々なチャネルで販売するi.JTBでは、これまで商材やブランドごとに異なるシステムのため、全社を横断した実績集計に大きな工数を要していました。このため、日々変化する予約・販売データからビジネスの全体像をタイムリーに把握し、ビジネスを最適化させるための仕組みが求められていました。

これらの課題解決に向け、多数の商材やブランドを横断して社内の様々なデータを統合、レポートを自動作成し、経営層からビジネスユーザーまでが視覚化されたデータをもとに意思決定することを可能にするDomoが採用されました。i.JTBはDomoを活用することで、商材を超えた全社横断の販売額や収益率、先行販売や予約キャンセルの状況を把握し、タイムリーな意思決定を行うことができます。また経営層は売上げ予測をたて、各部門のパフォーマンスを把握し、売上実績にもとづく経営資源の最適化に向けたアクションをとることができます。

株式会社 i.JTB　販売本部 販売企画担当部長の北山幹夫氏は、次のように述べています。「Domoは、他のセルフサービスBIツールとは異なり、データアナリストだけでなく、一般のビジネスリーダーから経営層までが、自分に必要なデータや指標をもとに行動することを可能にしてくれます。一人ひとりがデータを活用して業務を行えば、組織全体のビジネスが最適化されると期待しています。Domoを導入して間もないですが、社員は日々Domoにアクセスしはじめており、データドリブンな文化が醸成されつつあると実感しています。」

今後Domoは、i.JTBのマーケティング部門と経営層を中心に利用開始され、将来的には広告、Web解析、会員データベースなどの基幹データも統合し、コスト管理も含めた全社的なビジネス最適化プラットフォームとして活用される予定です。

ドーモの代表取締役である川崎友和は、「組織内で部門を越えてDomoを利用することにより、各部門のパフォーマンス、つまり組織への貢献度を視覚化することができます。これが組織を活性化する社員のモチベーションとなり、真にビジネスに活かされるデータ活用が組織内で定着していくことでしょう。ドーモは今後も企業のビジネス最適化をサポートしていきます」と述べています。

Domoについて
Domoは、CEOから現場の最前線で働く社員まで、すべての従業員が必要なデータに簡単にアクセスしてスピーディーな意思決定を行うことにより、業績向上を支援するクラウド型ビジネス最適化プラットフォームです。Domoはビジネスのニーズに合わせて柔軟にカスタマイズ可能なプラットフォームであるBusiness Cloud上に構築されており、意思決定者はリアルタイムに戦略的機会を把握し、アクションにつなげることができます。Domoは、小売、メディア・エンターテイメント、製造、金融など業種をとわず、世界中の成長企業で活用されています。

ウェブサイト：http://www.domo.com/jp
Twitter：http://twitter.com/domojapan
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